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「マイホーム＝新築」という常識を、我が家は選びませんでした。
両家の実家はそれぞれ新築戸建てを建てており、私たち自身は結婚後しばらく都内の賃貸で暮らしていました。新築マイホームへの憧れはありましたが、最終的に選んだのは「新築を購入する」ではなく「中古＋リフォーム（譲受も含む）で自分たちの暮らしを整える」という道でした。
結論から言うと、この選択のおかげで住宅ローンや家賃に縛られる生活から距離を置き、夫婦どちらかが時短勤務を選べる家計に整いました。浮いた住宅費は子どもの教育費・家族旅行・積立NISAへ。「ローンや家賃のために働き続ける生活」ではなく、「家計に余白がある生活」を選べたのです。
この記事では、新築購入ではなく中古＋リフォームを選んだ我が家の考え方と、子育て世帯が同じ選択を取るときに知っておきたいポイントを、一般論を交えながら整理します。新築・中古・譲受の生涯コスト比較や、より具体的な制度活用については、関連記事もあわせて参考にしてみてください。
なぜ「新築を選ばない」決断をしたのか
都内賃貸時代に感じていた住宅費の重さ
結婚後しばらくは都内の賃貸で暮らしていました。共働きで世帯収入は安定していたものの、家賃・更新料・駐車場代を合算すると、毎月の住宅費は手取りの3割近く。「このまま家賃を払い続けるなら、いずれマイホームを買った方がいい」という考えが頭をよぎる時期でした。
そのとき検討したのが、いわゆる新築マイホームの購入です。しかし、住宅展示場やモデルルームを見て回るうちに、「新築の購入価格＋35年ローン＋固定資産税＋修繕積立＋火災保険」という長期コストの重さが見えてきました。子どもの教育費が本格化する時期と、住宅ローンの返済ピークが完全に重なります。
両家の実家からの学びと、我が家の選択
両家の実家はそれぞれ新築で戸建てを建てており、私たち自身も「親と同じように新築を建てるのが当たり前」という感覚を子どもの頃から持っていました。けれど、実家の住宅ローンや維持費のリアルを近くで見てきたからこそ、「同じ道を選ぶのが本当に最適か？」という問いも自然に湧いてきたのです。
夫婦で何度も話し合い、「家にお金をかけて時間を失う」より「住宅費を抑えて時間と心の余裕を取り戻す」方向に舵を切ろう、と決めました。その手段が、新築購入ではなく中古＋リフォーム（あるいは将来的な譲受も含めた選択肢）という結論につながりました。
住宅費が家計に与える本当の影響
住宅費は「手取りの25〜30%以内」が一つの目安と言われますが、修繕費や固定資産税まで含めると見かけより重くなるのが実情です。住宅費の「適正な割合」については、関連記事で詳しく解説しています。
都内賃貸時代の住宅費は手取りの約30%。中古＋リフォームに切り替えてからは、手取りに占める割合を大きく圧縮できました。差額は月数万円。年間に直すと数十万円規模で、教育費や積立NISAに回せる「余白」になります。
中古＋リフォームという選択肢のリアル
中古住宅購入と贈与（譲受）、二つのルート
新築を選ばずに住まいを整える方法は、大きく分けて二つあります。一つは中古住宅を購入するルート、もう一つは親族からの贈与（譲受）で家を引き継ぐルートです。どちらも「土地・建物にかける初期費用を抑え、リフォームで自分たちの暮らしに合わせていく」という発想は共通しています。
中古購入の場合、立地や築年数によっては新築の半額以下で取得できることも珍しくありません。贈与の場合は購入費そのものを抑えられる代わりに、税制や名義の整理など事前に確認すべき論点が増えます。いずれにしても、「建物そのものは中古でも、住む人に合わせて直していけば十分快適に暮らせる」という前提に立てるかどうかが分岐点です。30年トータルでのコスト比較は、別記事で具体的にシミュレーションしているのでぜひ参考にしてください。
リフォームは「一度に全部」やらなくていい
中古住宅で暮らしてみて感じたのは、リフォームを「一度に全部」やる必要はないということです。最初に必要なのは、雨漏り・断熱・水回りなど「住み続けるための基礎部分」。デザインや内装は、住んでみてから優先順位がはっきりしてきます。
中古住宅のリフォーム費用や毎月の積立目安、補助金の活用方法は次の記事に詳しくまとめています。築年数別の目安が分かるので、購入前のシミュレーションに役立ちます。
「自分たちの使いやすい形」に変えていく楽しさ
新築は完成形を買う買い物ですが、中古＋リフォームは「育てる住まい」です。子どもの成長や働き方の変化に合わせて、間取りや収納を少しずつ変えていける。これは新築では味わいにくい自由度でした。断熱性能や窓まわりも、住みながら少しずつ補強できます。
住宅費を抑えて生まれた「3つの余白」
余白①：教育費・家族旅行に回せるお金
住宅費を月数万円圧縮できた分は、まず教育費の積立に回しました。学資保険・ジュニアNISA終了後の代替としての積立、習い事の選択肢が広がるなど、子どもに「お金を理由に諦めさせる場面」が減ったのが一番の収穫です。
年に1〜2回の家族旅行も、罪悪感なく予算化できるようになりました。家賃や住宅ローンの重さに振り回されていた頃は、旅行のたびに「来月の住宅費が…」と頭をよぎっていたのが、今は素直に楽しめます。
余白②：時短勤務という働き方の選択肢
住宅費が下がったことで、妻である私側が専業主婦や時短パートなど、子育てに専念する時期や時短勤務やパート勤務を選べるようになりました。フルタイム共働きを「住宅ローンや家賃のために続ける」のではなく、「子どもとの時間を確保するために働き方を選ぶ」という発想に変わったのです。
時短勤務は単に労働時間を短くするだけでなく、子どもの体調不良や行事への対応、自分自身の通院・休息にも余裕が生まれます。家計の固定費を下げることは、こうした「時間と健康の余白」にも直結します。同じように1馬力での暮らしを実現した事例も参考になります。
余白③：積立NISAで資産形成
住宅費の差額を、毎月の積立NISAに振り分けるのも有効な選択です。仮に新築と中古＋リフォームで月3万円の差額があるなら、年間36万円。これを長期で積み立てれば、教育費の山場や老後資金の備えにつながります。
子育て世帯向けの「もらえる・戻る・安くなる」制度を組み合わせれば、さらに余白を広げられます。固定費削減と制度活用の合わせ技は、次の記事にまとめています。
※投資にはリスクがあり、元本保証はありません。具体的な商品選びや投資判断は、最新の制度内容を確認したうえでご自身で行ってください。本記事は投資助言ではなく、家計の組み立て方の一例として紹介しています。
中古＋リフォームを選ぶ前に押さえたい注意点
初期コストとランニングコストの両面で見る
中古住宅は購入価格は抑えられても、リフォーム費・修繕費・固定資産税・火災保険などのランニングコストはかかります。とくに築年数が古い物件は修繕積立を多めに見積もるのが安全です。
使える制度・補助金・減税は必ずチェック
住宅ローン控除・子育てグリーン住宅支援事業・自治体独自の支援など、子育て世帯向けの制度は意外と多く、申請しないと損する仕組みも少なくありません。制度の全体像と給付金・補助金の総ざらいは、次の記事で網羅的にカバーしています。
家族で「優先順位」を共有しておく
新築を選ばないという選択は、合理性だけでは進められません。配偶者・子ども・両親など関係者が「なぜ中古＋リフォームを選ぶのか」を共有しておくことが、後悔の少ない判断につながります。我が家でも、「住宅費を下げて時間とお金の余白を作る」というゴールを夫婦で何度も確認しました。両家の実家がともに新築戸建てだったからこそ、別の選択をする理由を丁寧に言葉にする必要もありました。
新築を選ばなかった我が家のリアルな家計変化
細かな数字は家庭ごとに異なりますが、我が家の傾向としては次のような変化がありました。住宅費の手取りに占める割合は、都内賃貸時代の約30%から、中古＋リフォーム後は大きく低下。固定費全体は月数万円単位で軽くなり、その分を教育費の積立・積立NISA・家族のレジャー費に振り分けられるようになりました。
働き方の面では、フルタイム共働き前提だった家計が、片方が時短勤務でも回る家計に変わりました。これは金額面の効果以上に、家族の時間と心の余裕に直結しています。
まとめ：マイホームは「新築一択」ではない
新築マイホームは魅力的ですが、子育て世帯にとって唯一の正解ではありません。中古住宅や贈与で取得した家を、リフォームで自分たちの暮らしに合わせていく選択肢は、住宅費を抑え、教育費・時短勤務・積立NISAという「人生の余白」を取り戻す手段になります。
ローンや家賃に人生を捧げない働き方を選びたい子育て世帯にとって、「新築を選ばない」というシンプルな決断が、家計と暮らしを大きく整え直すきっかけになるかもしれません。
よくある質問
Q. 新築ではなく中古＋リフォームを選ぶのは、損ではないですか？
A. 短期的にはリフォーム費や仲介手数料などのコストが発生しますが、長期で見ると新築購入と比べて住宅費総額が下がり、教育費・時短勤務・積立NISAなどに回せる余白が生まれます。30年単位での生涯コストを試算したうえで判断するのが安心です。新築・中古・譲受の比較は新築 vs 中古＋リフォーム vs 譲受、30年トータル比較記事に詳しくまとめています。
Q. 中古住宅は修繕費が多くかかると聞きますが、本当に住宅費は下がりますか？
A. 確かに修繕費はかかりますが、購入価格そのものが新築より大きく抑えられるため、ローン元本＋利息の差額の方が大きくなるケースが多いです。修繕費は毎月いくら積み立てるべきか築年別の目安記事で具体的な金額をシミュレーションしています。
Q. 親族から家を譲り受ける場合、どんな注意点がありますか？
A. 贈与税・登録免許税・名義変更の手続き・既存ローンの有無など、事前に確認すべき項目が多くあります。譲受は購入費を大きく抑えられる魅力的な選択肢ですが、税理士や司法書士に相談したうえで進めるのが安全です。リフォームを伴う場合は、各種補助金の対象になるかも要チェックです。
Q. 住宅費を下げてもすぐに時短勤務にできるとは限らないのでは？
A. その通りで、職場の制度や役職、収入のバランスにも左右されます。ただ、住宅費が手取りの18〜20%程度まで下がれば「時短勤務でも家計が回る」状態を作りやすくなります。働き方を変える選択肢を「持てる状態」を準備しておくことが大切です。
Q. 浮いた住宅費は必ず積立NISAに回すべきですか？
A. 必ずしも積立NISA一択ではありません。教育費の積立、家族のレジャー費、緊急予備資金、家のメンテナンス積立など、家庭の状況に応じて優先順位を決めてください。投資にはリスクがあるため、生活防衛資金を確保したうえで余剰資金から始めるのが基本です。
Q. リフォームは購入と同時にしないとダメですか？
A. 全てを一度にやる必要はありません。雨漏り・断熱・水回りなど「住み続けるための基礎部分」を優先し、内装やデザインは住みながら段階的に進める方法もあります。むしろ住んでみてから優先順位がはっきりするため、段階リフォームの方が満足度が高いケースもあります。
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