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「マイホームが欲しいけれど、教育費も心配…」「住宅ローンを組んで、子どもの大学費用は払えるのかな？」「みんなどうやってバランスを取ってるんだろう？」
そんな悩みを抱えていませんか？子育て世帯にとって、住宅費と教育費は家計の二大支出。どちらも大切だからこそ、バランスの取り方を間違えると家計が一気に苦しくなります。
この記事では、子どもの進学に備えながら、無理なく家を持つための考え方を、実体験をもとにお伝えします。
まず知っておきたい｜子ども一人あたりの教育費の目安
住宅費を考える前に、まず「教育費がいくらかかるか」を知っておくことが大切です。文部科学省の調査などをもとにした、子ども一人あたりの教育費の目安は次のとおりです。
| 進学パターン | 幼稚園〜高校 | 大学（4年間） | 合計目安 |
|---|---|---|---|
| すべて公立＋国公立大学 | 約540万円 | 約240万円 | 約780万円 |
| すべて公立＋私立文系大学 | 約540万円 | 約400万円 | 約940万円 |
| すべて公立＋私立理系大学 | 約540万円 | 約540万円 | 約1,080万円 |
| すべて私立＋私立大学 | 約1,830万円 | 約400〜540万円 | 約2,200〜2,400万円 |
💡 ポイント：子どもが2人いる場合、上記の金額×2人分が必要になります。「最低でも1人800万円前後」と見積もっておくと安心です。
※「国公立大学」とは、国立大学と公立大学（都道府県・市が設立した大学）を合わせた呼び方です。授業料は私立大学より大幅に安くなります。
住宅費の「無理のないライン」はどこ？
住宅費は「払える金額」ではなく、「教育費・老後資金とのバランスで決める金額」がベストです。一般的によく言われる目安はこちらです。
- 住宅費は手取りの20〜25%以内が無理のないライン（「住宅費は手取りの何割が目安？」でも詳しく解説しています）
- 住宅ローンの返済比率は年収の20〜25%以内が安心ゾーン
- 頭金は物件価格の10〜20%を目安に（ゼロでも可だが返済が重くなる）
※「返済比率」とは、年収に占める年間ローン返済額の割合のことです。例えば年収500万円で、年間のローン返済が125万円なら返済比率は25%となります。
💡 注意：銀行が貸してくれる金額（融資可能額）と、無理なく返せる金額（適正額）は違います。銀行は「年収の7〜8倍」まで貸してくれることもありますが、子育て世帯には重すぎるケースが多いです。
子どもの「お金がかかる時期」と住宅ローンが重なる怖さ
子育て世帯が見落としがちなのが、「子どもの教育費がピークになる時期」と「住宅ローンの返済期間」が重なるリスクです。
教育費のピークはいつ？
- 高校入学〜大学卒業の8年間が教育費の最大ピーク
- 特に大学受験〜大学4年間は年間100〜200万円かかることも
- 私立中高一貫校に通わせる場合は、中学から重い負担が始まる
たとえば30歳で家を買って35年ローンを組むと、ローン完済は65歳。子どもが大学に行くタイミング（45〜55歳ごろ）は、ローン返済が一番きつい時期にもなります。「ローン＋教育費」のW負担で家計が一気に苦しくなるのが、子育て世帯の典型的な落とし穴です。
無理なく家を持つための5つの考え方
① 「買える金額」より「教育費を残せる金額」で考える
住宅ローンの審査が通るからといって、その金額を全額借りるのは危険です。子ども1人あたり最低800万円の教育費を確保したうえで、残りの予算で家を考えるのが基本です。
💡 シンプルな計算方法：「老後資金（2,000万円目安）＋教育費（子どもの人数×800万円）」を、住宅費とは別に確保する前提で住宅予算を組み立てる。
② 中古住宅＋リフォームという選択肢を検討する
新築にこだわらず、中古住宅＋リフォームで予算を抑えれば、その差額を教育費に回せます。我が家も中古戸建てを譲り受けて3階フロアをフルリフォームしましたが、新築より大幅に予算を抑えることができました。（１・２階は家族の所有）詳しくは「住宅費を節約したい子育て世帯へ｜新築より中古・賃貸・譲受が正解な理由」もご覧ください。
※「フルリフォーム」とは、内装・水回り・設備などを一通り新しくする大規模なリフォームのことです。新築より安く、自分の希望の間取りや仕様に変更できるメリットがあります。
③ 住宅ローンは「定年前完済」を目標にする
退職後にローン返済が残ると、年金生活が一気に苦しくなります。理想は「定年（60〜65歳）までに完済」できるよう、繰り上げ返済も視野に入れたローン計画を立てましょう。詳しくは「住宅ローンの借り換えは本当にお得？」もご覧ください。
※「繰り上げ返済」とは、毎月の返済とは別に、まとまったお金でローンの一部を前倒しで返すことです。利息（りそく：借りたお金に追加して払うお金）を減らせます。
④ 教育費は「児童手当・先取り貯蓄」で備える
子どもが生まれてすぐから、児童手当（月1〜1.5万円）を全額貯蓄に回すだけでも、18歳までに約230万円〜になります。さらに毎月1万円を別途積み立てれば、大学入学までに約450万円が用意できる計算です。
- 児童手当：0〜18歳まで支給。全額貯蓄で約230万円
- 新NISA（つみたて投資枠）：長期分散投資で教育資金を準備する選択肢
- 学資保険：強制的に貯められるが、途中解約は元本割れに注意
※「新NISA」とは、2024年から始まった少額投資非課税制度のことです。投資で得た利益に税金がかからないため、長期で積み立てる教育資金作りに向いています。ただし元本保証ではないため、リスクを理解したうえで活用が必要です。
⑤ 固定費を下げて「住宅費＋教育費」のW負担に備える
家を買う前に、家計全体の固定費を見直しておくと、教育費ピーク時の負担が大きく変わります。
- 通信費（スマホ・ネット）の見直し（詳細は「子育て世帯の固定費削減｜住宅費・通信費・保険を見直して月3万円減らした実録」もご参考に）
- 保険料（生命保険・医療保険）の最適化
- サブスクリプションの整理
- 車のサイズダウンや維持費見直し
💡 月1万円固定費を減らせれば、年間12万円。15年で180万円が浮く計算になり、教育費としてしっかり備えられます。
住宅予算の決め方｜「住宅費・教育費・老後資金」の3本柱でシミュレーション
家を買う前に、ぜひやっていただきたいのが「3本柱でのシミュレーション」です。
- 教育費を試算：子どもの人数×進学パターンで必要額を計算
- 老後資金を試算：退職後の生活費×想定年数で必要額を計算
- 残りで住宅費を考える：無理なく払える月額・総額を逆算
💡 例：世帯年収600万円・子ども2人の場合
・教育費：800万円×2人＝1,600万円
・老後資金：2,000万円
・住宅費月額：手取り月収の20%（約7〜8万円）が安全圏
FP（ファイナンシャルプランナー）への相談も活用
「自分で計算するのは難しい」「客観的な意見が欲しい」という方は、FP（ファイナンシャルプランナー）に相談するのもおすすめです。
※「FP（ファイナンシャルプランナー）」とは、家計や住宅・教育・老後資金などの相談に乗ってくれるお金の専門家のことです。無料相談を実施している事業者も多くあります。住宅費を整える全体戦略は「子育て世帯が住宅費を抑えて家計を整える全体戦略」もぜひ参考にしてください。
- 住宅購入前のキャッシュフロー（お金の流れ）シミュレーションをしてくれる
- 教育費・老後資金まで含めた長期計画を立ててくれる
- 住宅ローンの選び方や保険の見直しもアドバイスしてくれる
⚠️ 注意：FPには「特定の金融商品を売りたい人」もいます。複数のFPに相談する、または有料の独立系FPを選ぶと、より中立的なアドバイスが受けられます。
よくある質問｜教育費と住宅費のバランスQ&A
Q1. 子どもが生まれてから家を買うのと、生まれる前に買うのはどちらがいい？
絶対の正解はありませんが、子育て世帯にとっては「子どもの進学先・通学先がイメージできる時期」に買うのが安心です。学区や保育園の状況、間取りの希望もハッキリするため、後悔しにくくなります。一方、ローン年齢の上限を考えると30代前半までに購入できると「定年前完済」が現実的です。
Q2. 住宅ローンは変動金利と固定金利どちらが安心？
子育て世帯のように「教育費との重なりがある時期」を抱える家庭は、返済額が変わらない固定金利のほうが家計管理がしやすいと言われます。一方、繰り上げ返済を積極的に行える余裕がある場合は変動金利の活用も選択肢です。FP（ファイナンシャルプランナー）と一緒に試算するのが一番確実です。
Q3. 教育費は学資保険と新NISAのどちらで貯めるべき？
「強制力で貯めたい」「元本保証重視」なら学資保険、「長期で増やしたい」「途中で引き出す可能性もある」なら新NISA（つみたて投資枠）が向いています。両方を組み合わせて、リスクを分散するご家庭も増えています。子どもの年齢や家計状況に合わせて選びましょう。
Q4. 「住宅ローン控除」はいつまで使えますか？
住宅ローン控除は、入居から13年間（中古や条件によっては10年）にわたって所得税・住民税が控除される制度です。控除期間は子どもの教育費が膨らむ前の家計に大きな助けになります。確定申告で初年度のみ申請が必要なので忘れずに。
Q5. 子どもが2人以上いる場合、住宅費は何割まで抑えるべき？
子どもが2人以上の場合は、住宅費を手取りの20%以内に抑えるのが安心ラインです。教育費のピーク（高校〜大学）が子どもの年齢差で何年も重なるため、毎月の住宅費を低く抑えるほど家計の余裕が生まれます。「ローン額を最大に借りない」ことが何よりの保険になります。
まとめ｜「家を持つこと」がゴールではなく「家族の幸せ」がゴール
✅ 子ども1人あたりの教育費は最低800万円が目安
✅ 住宅費は手取りの20〜25%以内が無理のないライン
✅ 子どもの教育費ピークと住宅ローン返済が重なるリスクに注意
✅ 「買える金額」より「教育費を残せる金額」で住宅予算を決める
✅ 中古住宅＋リフォームで予算を抑える選択肢も検討
✅ 児童手当・新NISA・先取り貯蓄で教育費は早めに準備
✅ FP相談やシミュレーションで客観的な視点を取り入れる
家を持つことは大きな夢ですが、「家を買ったせいで子どもの選択肢が狭まる」ような事態は避けたいもの。住宅費と教育費のバランスをしっかり考えて、家族みんなが笑顔で暮らせる選択をしてください。
「住宅費の節約術」「中古住宅×リフォームの体験談」もあわせて読んでいただけると、より具体的なイメージがつかめます。
